共働き夫婦がマイホームを購入するとき、「夫婦の収入を合わせてローンを組みたい」と考える方は多いでしょう。実際、共働き世帯の増加にともない、夫婦で住宅ローンを組む方法は年々多様化しています。
しかし、ペアローン・収入合算（連帯債務型）・収入合算（連帯保証型）の3つの方法は似ているようで大きく異なります。選び方を間違えると、住宅ローン控除で損をしたり、万が一の保障が不足したりするリスクがあります。
この記事では、それぞれの仕組み・メリット・デメリットを比較し、共働き夫婦に最適な選び方を解説します。
目次
共働き夫婦が住宅ローンを組む3つの方法
1. ペアローン
ペアローンとは、夫婦がそれぞれ別の住宅ローン契約を結ぶ方法です。たとえば4,000万円の住宅を購入する場合、夫が2,500万円・妻が1,500万円のように、2本のローンを組みます。お互いが相手のローンの連帯保証人になります。
2. 収入合算（連帯債務型）
収入合算（連帯債務型）は、1本のローン契約を夫婦2人で返済する方法です。主債務者と連帯債務者がそれぞれ返済義務を負います。フラット35ではこの方式が採用されています。
3. 収入合算（連帯保証型）
収入合算（連帯保証型）は、1本のローン契約で、配偶者の収入を合算して借入額を増やす方法です。ローンの返済義務は主債務者のみで、配偶者は連帯保証人となります。民間銀行の多くがこの方式を採用しています。
3つの方法を徹底比較
住宅ローン控除
- ペアローン：夫婦それぞれが控除を受けられる（最大限の節税効果）
- 連帯債務型：夫婦それぞれが控除を受けられる
- 連帯保証型：主債務者のみ控除を受けられる（配偶者は対象外）
団体信用生命保険（団信）
- ペアローン：夫婦それぞれが加入できる。ただし一方が亡くなった場合、免除されるのはその人のローン分のみ
- 連帯債務型：主債務者のみ加入が一般的（フラット35の「デュエット」なら夫婦で加入可能）
- 連帯保証型：主債務者のみ加入。配偶者が亡くなってもローンは残る
諸費用
- ペアローン：契約が2本になるため、事務手数料・登記費用が2倍かかる
- 連帯債務型：契約は1本なので諸費用を抑えられる
- 連帯保証型：契約は1本なので諸費用を抑えられる
借入可能額
- ペアローン：夫婦それぞれの審査で決まるため、借入額を大きく増やせる
- 連帯債務型・連帯保証型：合算できる収入に上限がある場合が多い（合算者の収入の50%までなど）
タイプ別おすすめの選び方
ペアローンが向いている夫婦
- 夫婦ともに安定した収入があり、今後も働き続ける予定
- 住宅ローン控除を最大限活用したい
- 借入額が大きく、1人の収入だけでは希望額に届かない
- 夫婦それぞれが団信に入りたい
収入合算（連帯債務型）が向いている夫婦
- 住宅ローン控除を2人で使いたいが、諸費用は抑えたい
- フラット35を利用する予定
- 将来的に一方の収入が減る可能性がある
収入合算（連帯保証型）が向いている夫婦
- 配偶者の収入を少しだけ足して審査を通したい
- 手続きをシンプルにしたい
- 住宅ローン控除は主債務者のみでも問題ない
共働き夫婦が注意すべきポイント
育休・時短勤務による収入減を想定する
共働きの収入をフルに計算してローンを組むと、育休や時短勤務で収入が減った際に返済が苦しくなるリスクがあります。特に第二子以降を考えている場合、妻の収入が数年間減少する前提で返済計画を立てましょう。
離婚時のリスクを理解しておく
ペアローンや連帯債務の場合、離婚時にローンの扱いが複雑になります。どちらか一方がローンを引き継ぐ、売却して清算するなどの選択肢がありますが、いずれも手続きが煩雑です。ペアローンでは一方だけの借り換えが難しい場合もあります。
返済負担率は世帯全体で考える
返済負担率は夫婦合算ではなく、一方の収入だけでも返済できる水準（手取りの25％以内）を目安にすると安心です。万が一どちらかが働けなくなっても、家計が破綻しにくくなります。
まとめ
共働き夫婦の住宅ローンには、ペアローン・収入合算（連帯債務型）・収入合算（連帯保証型）の3つの選択肢があります。住宅ローン控除・団信・諸費用・借入額のどれを重視するかによって最適な方法は異なります。
最も大切なのは、現在の収入だけでなく将来のライフプランまで見据えて計画することです。育休・時短勤務・転職など収入が変動する可能性を考慮し、余裕を持った返済計画を立てましょう。迷ったら、ファイナンシャルプランナーや金融機関に相談するのがおすすめです。
